絵を描いて脳の活性化を促す「臨床美術」
「臨床美術」をご存知でしょうか。絵を上手に描いたり、オブジェなどを上手に作るのではなく、自らの感性を働かせて個性を表現する創作活動に集中する時間が脳を活性化させ、認知症の予防や症状の改善につながるとして人気が高まりつつあると聞き、調べてみた。
女優の樹木希林さんの死は見事でした。どうすればあのような終わり方ができるのか――。終末期における医療・ケアの受け方を中心に、我が事として考えたあれこれを、綴ってみたいと思います。
「臨床美術」をご存知でしょうか。絵を上手に描いたり、オブジェなどを上手に作るのではなく、自らの感性を働かせて個性を表現する創作活動に集中する時間が脳を活性化させ、認知症の予防や症状の改善につながるとして人気が高まりつつあると聞き、調べてみた。
全国8,000カ所にある「認知症カフェ」は認知症の方とその家族だけでなく地元の誰もが訪れることのできる、いわばサロンだ。認知症の方と触れ合うことには、実は認知症予防の観点から大きな意味があるという専門家の話とともに、認知症カフェの簡単な紹介を。
かかりつけ医を持つメリットは多々あるが、とりわけ見逃せないのは高度専門医療が必要になったときに紹介状を発行してもらえること。この紹介状があると、大病院の初診や再診に必要な「選定療養費」(自費扱い)が不要なうえに、受診がスムーズになること。
加齢性難聴は、高齢者に限らない。早い人では50代から始まり、75歳を過ぎると7割以上が「聞きとりにくさ」を自覚しているとのこと。放置していると認知機能の低下から認知症につながるリスクもあるだけに、早めに「補聴器相談医」に相談して補聴器の導入を。
眼鏡を着用するように、目にかけて使える拡大鏡、いわゆる「眼鏡型拡大鏡」が、両手を自由に使えるからと人気だが、老眼鏡代わりに使うなど、誤った使い方によりトラブルが起きるケースが少なくないようだ。国民生活センターによる最近の注意喚起と正しい使用法を紹介する。
新型コロナウイルスの感染判明後、自宅療養を続ける人が増えている。療養中に重症化するリスクを考え、急変時に迅速に対応すべく、パルスオキシメーターと呼ばれる血中酸素飽和度を調べる装置を貸し出す自治体が増えているが、低温やけどのリスクがあることを伝えたい。
公的介護保険サービスの利用料金体系、「介護報酬」の改定年度を迎え、厚労省は4月からの改訂方針をまとめた。新型コロナ感染拡大の影響により、経営的に苦境にある事業者を救済し、職員の待遇改善のために、介護サービスの利用者負担はおおむね増額を余儀なくされている。
コロナ対策に免疫力アップは必須。国民の8割が経験しているという「冷え性」は、免疫力低下の主因の1つ。そこで、内臓を「ヒハツ」というスパイス(香辛料)で温めて冷えを解消するという説を紹介する。ヒハツは漢方薬にも使われる薬草。コショウに代えて使ってみてはどうか。
「脱水」は熱中症がらみで夏の話と考えがち。だが、空気の乾燥と暖房で汗をかく冬も脱水リスクは高い。特に今年の冬は、コロナ対策としてのマスクの着用や、巣ごもり生活で運動量が低下して筋肉量が減ること等により、特に注意が必要と「かくれ脱水委員会」は警告する。
新型コロナの感染拡大に歯止めがかからない状態で年末年始の休暇を迎えることになる。帰省を控え、常日頃から生活を共にしている家族と自宅で過ごすことが奨励されている。最近増加している家庭内感染を防ぐ対策のうち、見逃しがちな「歯磨き」と感染予防の関係をまとめた。
新型コロナの感染拡大により、年末年始に帰省する人は例年に比べ大幅に減少しそうだ。この休暇は家族で人生会議をするいい機会だ。オンラインでもいいから、最期を迎える時以前の話として、認知症になったら自分はどうしたいか、人生会議で話し合ってみてはどうだろうか。
退院して在宅での療養生活に移行する方は、退院が近づいてくると何かと心配や不安になるもの。特に治療や医療的処置を退院後も継続する必要があるとなれば、不安は募る一方だろう。そんな方のために、退院当日から訪問看護を受けけることの仕組みがあることを紹介する。
新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化し、再び巣ごもり生活を強いられている。その影響が体重オーバーとして現れ、対策として「糖質カット炊飯器」でエネルギー摂取量を減らすことを思いついた。だが、本当に体重増加に歯止めをかけられるのか、栄養的に問題はないのか、調べてみた。
新型コロナの感染者急増に、テレビ等のメディアは新規感染者や重症者の数、さらに医療体制が逼迫するといったことだけを繰り返し報じ、人々の危機感をあおっている。しかし大事なことは、個人レベルでできる感染対策の基本、たとえば手洗いや手指衛生を見直してみることでは?
新型コロナの感染拡大により、異例づくめの日が長引き、感染の恐れや将来への不安から、自ら命を絶つ方が増えている。この事態に厚生労働省は、「1人で悩まないで」と呼びかけ、さまざまな相談先を提示し、「つらさや不安を話してほしい」と呼び掛けている。その紹介を。