「マルチポジションベッドが凄い」と評判です

ベッド

ベッドを取り替えたら
坐った姿勢で食事が摂れた

先日、訪問看護師をしている友人からこんな話を聞きました。

寝たきりに近い状態が3か月ほど続いていた患者さんが、ベッドを取り替えたところ、数日後にはベッドサイドに座った姿勢で食事をすることができるようになった――。

そのベッドとは、最近在宅ケアの現場で話題の、「マルチポジションベッド」とのこと。
フランスベッド社が今年(2020年)5月に売り出したばかりの製品です。

ちょうどこの時期は新型コロナウイルスの感染拡大騒ぎのさなかにあり、新製品売り出しのキャンペーンはかなり控えめだったそうです。

にもかかわらず、凄いベッドをテレビCMで見たという声を、訪問先でちらほら耳にし、友人としてもとても気になっていたと言います。

「実際見せてもらって驚いた。ボタン一つの操作でベッド上に座位になれるだけでなく、ベッドサイドに腰掛けることも、また立ち上がることもできるから、車いすへの移乗も簡単にできて、介護している家族の負担は大幅に軽減されると思う」

友人のあまりの感激ぶりに押され、噂のベッドについてちょっと調べてみました。

離床を支援してくれる
マルチポジションベッド

このベッドは、正式名称を「離床支援 マルチポジションベッド」と言います。
略称「マルポジ」とのこと。

ここにある「離床(りしょう)」とは、文字どおり「床(とこ)を離れること」です。
医療や介護の世界では、ベッド上など寝床の上で生活していた人が、徐々にベッドから離れて立ち上がり、そして歩くようになっていく過程を指します。

「離床支援」という名のとおり、このベッドは、
「ベッドがイスになって、さらに立ち上がりまでできる。
マルチなポジションを取れるベッドだから、マルチポジションベッド」
と説明されています。

百聞は一見にしかず、まずは商品説明の30秒動画をご覧ください(コチラ)。
寝た姿勢から立ち上がる姿勢までサポートする機能が付いています。

具体的には、以下4つのポジションのうちその時々にとりたいポジション(姿勢)へと「マルチポジションボタン」の操作により、電動で移ることができるようになっています。
⑴ ベッドボジション
⑵ リクライニングポジション
⑶ シーティングポジション
⑷ スタンディングポジション

ポジションを変えて
座る、立つ、車いす移乗も

⑴のベッドポジションは、ベッド本来の眠る姿勢です。
背上げ機能が付いていますから、睡眠中に唾液や胃液の逆流により誤嚥(ごえん)する可能性がある場合は、上半身を少し高くして眠ることにより、そのリスクを防ぐことができます。

⑵のリクライニングポジションは、リクライニングチェアさながらに、背中が当たる部分を上げることにより、ベッド上での読書やテレビ鑑賞、あるいは家族との団欒時には視線を同じ高さで談笑することもできます。

このリクライニングポジションをとる際には、背上げと同時にサイドアップ機能により両サイドの床板で身体を支えることができますから、ベッドからの転落防止になります。

床ずれの防止やフレイル予防も

⑶のシーティングポジションの「シーティング」とは、座位姿勢を安定させることを言います。
このベッドのシーティングポジションでは、その人の身長に合わせて足裏全体が床につくようにベッドの高さを調整することで、安定して座位を確保できるようになっています。

このポジションで背もたれ機能を操作すれば、安定した座位で食事を摂ることができますから、誤嚥リスクの軽減にもつながります。

⑷のスタンディングポジションは、座面と背もたれが傾斜してお尻を持ち上げることで、立ち上がりや車いすへの移乗をサポートするポジションです。

以上の4ポジションを上手に活用すれば、褥瘡(じょくそう;床ずれ)の防止やリハビリテーションの効果アップにつながります。

誤嚥リスクを心配することなく食事を摂ることもできますから、低栄養によるフレイルの予防効果も期待できそうです。

電動ベッドですから停電時のことが心配になりますが、付属のバッテリーでベッドポジション、つまり寝た姿勢に戻すことができるそうです。

要介護認定で「要介護2」以上なら
介護保険適用でレンタルできる

さて、気になるのはコストです。
患者さんが散り寄せたカタログによれば、販売価格は99万円とのこと。
とても、お手頃とは言えませんが、幸い、月額1万8140円でレンタルできます。

さらに嬉しいことに、このベッドは介護保険の福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与商品になっていますから、
⑴ 介護保険の要介護認定で「要介護2」以上の認定を受けていて、
⑵ 自己負担が1割の方なら月額1800円程度でレンタルサービスを受けられます。

介護保険の要介護認定を受けていても要支援1・2、要介護1の方はレンタルの対象外となっていますからご注意ください。

なお、2018年8月1日から、一定の収入がある人の場合は、所得額に応じて自己負担が2割、3割になりますから、レンタル料は変わってきます。

市区町村により介護保険の対象から外れる場合もありますから、詳しいことは、かかりつけ医や担当訪問看護師、担当ケアマネジャー、あるいは福祉用具の使用に関するプロ「福祉用具専門相談員」に相談すれば、適切なアドバイスを受けることができるはずです。

福祉用具専門相談員は、介護保険の指定を受けている「福祉用具貸与・販売事業所」に所属しています。その所在については、訪問看護師や担当ケアマネジャーにおたずねください。