インフルエンザのワクチン接種で重症化を防ぐ




インフルエンザ

今年のインフルエンザ対策は
例年より2カ月前倒しで

世界的に見ると、いつとは言わず必ずどこかの地域でインフルエンザが流行しているようです。しかし日本に限って言えば、多少の地域差はあるものの、インフルエンザが流行するのは空気の乾燥する冬の時期、おおむね12月下旬から3月上旬とされてきました。

そのため、予防のためのワクチン接種は、今年(2019年)も例年どおり、流行期に入る少し前の12月上旬までに受けておけば安心だろう、と考えている方が多いのではないでしょうか。

ところが、今年はそれでは手遅れになりそうなのです。
厚生労働省の健康局は9月27日、インフルエンザの発生状況に関するプレスリリースで、沖縄県や九州を中心とする10都県において、インフルエンザの患者数がすでに流行入りの目安を超えたと発表しています。

特に沖縄県は患者数が3,029人と突出しており、大きな流行の発生・継続が疑われる「警報」レベルに達しているとのこと。
全国的な流行にはまだ至っていないものの、例年より2カ月ほど早い流行になると予測され、予防策も例年より前倒しで実施するよう注意を呼び掛けています。

65歳以上の高齢者は
インフルエンザワクチンの予防接種を

インフルエンザは、インフルエンザウイルスに感染して起こる急性の呼吸器感染症です。
感染経路は、咳やくしゃみ、会話の際に口から飛び散る塗沫(とまつ)と呼ばれる小さな水滴を介した、いわゆる塗沫感染が多いのですが、その塗沫が付着したドアノブや手すりなどに触れた手指を介して起こる接触感染も少なくないようです。

こうした感染経路から考えると、石けんと流水によるこまめな手洗いや手にすり込むタイプのアルコール製剤による手指衛生、およびマスクの着用が予防の基本となります。

そのうえで、インフルエンザに対する最も効果的とされる予防手段は、流行する前にインフルエンザワクチンを接種することです。

特に、65歳以上の高齢者は、インフルエンザにかかると肺炎などの合併症を起こして重症化しやすく、死につながるリスクも高いことがわかっています。
そのため、法的義務は課せられてはいないものの、インフルエンザワクチンの定期予防接種(毎年1回)が推奨されています。

■高齢者インフルエンザワクチン定期予防接種の対象者
定期予防接種とは、一部の感染症の蔓延を防ぐ観点から、予防接種法に基づいて市区町村が主体となって実施する予防接種のことを言います。
これに対し、個人の希望で受ける場合は、任意予防接種と呼ばれています。

今年は、10月1日からインフルエンザワクチンの接種が始まっています。
インフルエンザ定期予防接種の対象者は、以下の3条件のいずれかに該当する方で、接種時期近くになると市区町村の担当係から案内の通知と予診票が届くはずです。
⑴ 65歳以上
⑵ 60~64歳で、心臓・腎臓・呼吸器の機能障害により日常生活が極度に制限されている
⑶ 60~64歳で、免疫機能に障害があり日常生活がほとんど不可能である

■対象者に該当しても定期予防接種が受けられない方
上記の条件に該当するものの、ワクチン接種時に以下のいずれかに該当することが認められる場合は、「接種不適当者」と判断され、インフルエンザの予防接種は受けられません。
⑴ 摂氏37.5度以上の発熱が認められる
⑵ 重篤な急性疾患にかかっている
⑶ 過去にワクチン接種後30分以内にアナフラキシーショック*を起こしたことがある
⑷ 過去にワクチン接種後2日以内に発熱、発疹、蕁麻疹が見られた
⑸ 予防接種を行うには不適当な状態にあると医師が判断している

*アナフラキシーショック
ワクチン成分に対する全身性の強いアレルギー反応により、全身の蕁麻疹、嘔吐、呼吸困難などの激しいアレルギー症状を起こす。急速な血圧の低下により意識を失うこともある。

インフルエンザワクチン接種により
インフルエンザを発症することはない

数ある予防接種用ワクチンのなかには、風疹(三日ばしか)の予防接種のように生ワクチンを使っているものがあります。この場合、胎児に風疹が感染するリスクがあることから、妊娠中の女性ではワクチン接種を受けられないことがあります。

しかし、インフルエンザ予防に使われるワクチンは「不活化ワクチン」、つまりウイルスの感染力や病原性をなくして必要な成分だけを取り出してつくられています。
そのため、ワクチンを接種することによりインフルエンザを発症することはありません。

■副反応として接種部位が赤くなることも
ただし、きわめて軽い副反応として、接種を受けた方の10~20%に接種部位の発赤(赤くなる)や腫れ、痛みが出ることがありますが、2日ほどで自然に消失します。
さらに5%前後の確率で、発熱、頭痛、寒気、からだのだるさなどが見られることがありますが、こちらも2日もすれば消失します。

一方で、ワクチンに対するアレルギー反応として、ごくまれにですが、蕁麻疹や発赤などに伴うかゆみが数日続くこともあります。
不安な方は、あなたの体質や病状を日頃からよく把握しているかかりつけ医に相談してからワクチン接種を受けることをおすすめします。

定期予防接種のワクチンは
一部公費負担で接種できる

インフルエンザワクチンの接種を受けると、その効果が現れるのは、多少の個人差はあるものの、約2週間後からで、その後約5か月間は効果が持続するとされており、年に1回の接種で流行期を乗り越えることができます。

65歳以上の方のインフルエンザワクチン接種は予防接種法に定められた定期予防接種ですから、費用の一部は公費負担となります。
自己負担額は、市区町村の判断に託されていて全国一律ではありませんが、1,000~2,500円程度と考えていいようです。
生活保護を受けている方や住民税が非課税の方などは、自己負担額が免除となります。

なお、インフルエンザのような定期予防接種による副反応のために、医療機関で治療が必要となった場合や副反応としての健康被害が原因で日常生活に支援が必要になった場合には、法律に定められた救済制度(健康被害救済制度)を受けることができます。
詳しくは厚生労働省のホームページ(コチラ)をチェックしてみてください。